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Cisco Spark / Cisco Tropo コラボレーション API その 1
シスコのコラボレーション製品では、開発者向けのインターフェイス API によるイノベーションを促進しています。去る 6月27日には、開発者向けの API ハンズオン トレーニング イベント「Cisco Spark / Tropo API トレーニング 」を開催し、電話向けの API である Cisco Tropo と グループ コラボレーション ツールである Cisco Spark の API を紹介しました。実際に API に触れる機会となったこのイベントには、80名を超える参加者にお集まりいただきました。その内容をブログで紹介していきたいと思います。 …
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東日本大震災より 5 年、昨夏の「子供ｘ防災ｘ遠隔交流授業」を振り返る
今日は東日本大震災からちょうど 5 年。地震災害大国とも言われる我が国では、東日本大震災のみならず、1996 年の阪神・淡路大震災や、その他の地域での震災を数多く経験してきました。今後も南海トラフ周辺での大規模震災も予測されるなか、日頃から個人がどのように防災対策を考えるか、また企業や組織においては BCP（事業継続計画）をどう策定し、改善していくか、といったことがますます重要になってきています。 5 年が経過した今、復興が進んだ場所、いまだ課題に直面している地域、さまざまであると認識していますが、大事なことはあの経験を風化させず、今後の防災に役立てていくことだと考えます。 昨年夏（2015 年 7 月 9 日）、文部科学省が主体となり「子供ｘ防災ｘ遠隔交流授業」という ICT を活用した防災・遠隔教育の新たな取り組みが実施され、シスコも技術面で支援させていただきました。当日収録された授業の様子や、学校関係者、文部科学省関係者の方々のインタビューをまとめたビデオをご紹介します。非常に興味深い取り組みですので、是非ともご覧ください。 https://youtu.be/StttIKdxuX0 この遠隔交流授業は、松本 洋平 内閣府大臣政務官、小泉 進次郎 復興大臣政務官、および赤池 誠章 文部科学大臣政務官（それぞれ当時）の発案によるものです。宮城県気仙沼の中学生が、東日本大震災での経験や、そこで得られた教訓を、南海トラフ地震が想定される地域である高知県高知市の中学生にビデオ会議システムを介して直接伝えるという目的で実施され、当日は気仙沼市立階上（はしかみ）中学校、高知市立城西（じょうせい）中学校、シスコ東京オフィスの 3 拠点を接続し、リアルタイムでお互いの学校が準備したプレゼンテーションを行い質問する、という内容で進められました。 階上中学校のプレゼンテーションでは、実際の津波の映像が共有され、当時まだ小学生だった生徒たちの被災経験が伝えられました。一方で、城西中学校は坂本 龍馬の生誕地に ほど近い土地柄もあり、龍馬の「船中八策」をモデルに学校で策定した「地震八策」などを発表。それぞれのプレゼンテーションに対して熱心な質問がテレビ越しに飛び交い、大変臨場感溢れる遠隔交流授業となりました。 授業の最後には階上中学校から城西中学校にエールを送るシーンもあり、胸が熱くなりました。また、この授業から約一ヶ月後には城西中学校の生徒代表数名が実際に気仙沼を訪問し、実際に階上中学校の生徒と顔を合わせ、被災地見学をするなどの交流があったそうです。 地域を越えて、次世代の中心となっていく子供たちに経験や教訓を伝えたり、共有しあう取り組みは本当に素晴らしいと改めて実感します。シスコは今後もこうした活動に、システムやノウハウといった面からお手伝いすることができれば、と考えています。
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コラボレーション ベンダーの選択でお悩みですか?シスコは Gartner Magic Quadrant の 6 部門でリーダーに認定されています。
この記事は、シスコのコラボレーション インフラストラクチャ製品担当シニア マネージャである Patty Medberry によるブログ「Choosing a Collaboration Vendor? Cisco a Leader in 6 Gartner Magic Quadrants」（2016/2/17）の抄訳です。 UniComm Consulting 社の Marty Parker 社長から最近、次のような話を伺いました。「ユニファイド コミュニケーションやコラボレーション ベンダーの選択には、複雑な要素がからみます。アーキテクチャの刷新やコミュニケーション、コラボレーション戦略の見直しを計画している組織は、Gartner Magic Quadrant の豊富な関連資料を参照すべきです。コンサルティングの経験から、どのベンダーを入札に参加させるか、また、評価が互角な複数のベンダーからどのベンダーを選択するかを決定する場合、Gartner Magic Quadrant
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ビデオ会議に関する調査の結果
この記事は、シスコ コラボレーション テクノロジーのシニア マーケティング マネージャーである Ellie Ruano によるブログ「A Real Look at Video Conferencing Outcomes」（2016/1/20）の抄訳です。 新しい調査によると、ビデオ会議は 2016 年に推奨のビジネス コミュニケーション ツールになると予想されています。Redshift Research が実施したこの調査では、次のような事実が明らかになりました。 回答者の 76 % が、現在業務においてビデオ ソリューションを使用していると回答。 ビデオ会議ユーザーの 56 % が、少なくとも週に 1
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コラボレーションポータルのご紹介
シスココラボレーション製品による新しい働き方をご紹介する「コラボレーション ポータル サイト」が登場しましたのでご紹介します。シスココラボ製品をご検討中のお客様、現在ご利用中のお客様のみならず、シスコのパートナー様、シスコ社員にも役立つサイトです。 まず、会議・電話・コンタクトセンターの分野ごとの製品カテゴリから、かんたんに必要な情報を得ることができます。事前の製品知識がなくても、シスコ製品のこれが役立つ、というのを数回のクリックで知ることができます。 シスコが目指すコラボレーションスタイルを知ることと同時に、すでにご利用されている数多くのお客様のコラボレーション活用事例を閲覧することができます。 『ビジネス大変革時代に即応するこれからの組織と人財』『メール文化からの脱却！デジタル ビジネス時代に勝つチーム ビルディング』『みんながかんたんなビデオ会議製品の選び方』の 3 つをスペシャルコンテンツのセクションでご紹介しています。 さらに新しい働き方、従来環境との違いをビデオでわかりやすくお伝えしています。 新しいコラボレーションを様々な角度からお伝えするために作成したポータルサイトです。今の働き方から新しい働き方にどう進化できるのか、このサイトを閲覧しながら想像してみてください。
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インターネットまる見えビデオ会議システムはあり得るのか
ロシアの防犯カメラ映像を集めたサイトが話題になっています。一言で言うとインターネット上で世界中の防犯カメラ映像を一覧できてしまうサイトです。防犯カメラの設置者は良かれと思って、簡単に映像を見れるよう設置したのに、どうしてこのようなことが起こってしまうのでしょうか？また、ビデオ会議システムで同じような問題が起きる可能性はないのでしょうか？ 防犯カメラがインターネットでまる見えになる原因 防犯カメラが見える原因1：クレデンシャル設定問題 報道などで言われていることの一つとして、クレデンシャル（ユーザ名とパスワード）を設定していなかったり、デフォルトのまま利用しているケースがあります。 防犯カメラの管理画面はブラウザからログインできるようになっているものが多いので、「ユーザ名とパスワードを適切に変更してから運用を開始する」というのが第一の対策となります。 防犯カメラが見える原因2：インターネット上に置かれている インターネット上に置かれた防犯カメラは世界中のどこからでもアクセスできます。もちろん、これは大きなメリットです。一方で、悪意のあるユーザから守るという観点ではデメリットになります。インターネットのアドレスは数字の xxx.xxx.xxx の形式で表せます。手で一つひとつ入力するのは現実的ではないと思うかもしれませんが、プログラムで総当たりでパケットを投げ、監視カメラかどうか判定するのは簡単です。 ネットワークのインフラにルータを 1 台置くだけで、特定のユーザだけが防犯カメラを見ることができるようにするといった対策が可能になります。 防犯カメラが見える原因3：事前情報なしにアクセスできる 原因1 や原因2 との複合的な話でもあるのですが、防犯カメラの設置場所の IP アドレスさえわかれば、http://72.163.4.161 でシスコの Web サイトにアクセスできるのと同じように、管理者画面にアクセスを試行できます。 http://72.163.4.161/jp/ のように、一階層深くディレクトリに管理画面をおけば、被害は抑えられます。画面へのアクセス URL を利用者側で自由に変更でき、この URL を知っている人にしかアクセスできないようにしておけば、危険度をかなり減らすことができます。こういった設定を持つ防犯カメラは少ないようです。 ビデオ会議端末の課題 似たような問題がビデオ会議端末にも起こるようなことはないのでしょうか？結論を先に言いますと、今回被害にあっている防犯カメラと同じ状況は、ビデオ会議端末でも起こりえます。その条件として、3 つのポイントをチェックしましょう。
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Cisco Multiparty ライセンスを“フル活用”する会議
ビデオ会議は映像を使ってコミュニケーションが取れる便利なツールですが、使い勝手が悪いとそのまま埃をかぶってしまう、ということになりがちです。前回、 Cisco Multiparty という新しい多地点接続装置ライセンスの考え方をご紹介しました。今回は、そのライセンスをフルに活用し、簡単に複数拠点の「会議」を開催する方法をお伝えします。 さて、すでにビデオ会議システムをお使いの方に質問です。 札幌、東京、大阪の 3 地点のビデオ会議を開催することになりました。この会議を主催するあなたは、次のどの方法で会議をセットしますか？ ビデオ会議担当者にセットアップをお願いする 社内にある Web 上のスケジューラを使って「予約」する Outlook を使って会議室を「予約」する どの方法をとったにしろ、直接会って話すよりも面倒であることには変わりありません。 シスコの TelePresence の場合、4 つのビデオ会議開催オプションがあります。 予約会議 ランデブー会議 アドホック会議 パーソナル CMR 予約会議 先ほどの会議の開催方法は、いずれも「予約会議」に分類できます。何らかの方法で事前にリソースを予約し、参加者数が事前にわかる方式です。 前回ご説明したように、多くのビデオ会議システムは「同時接続数」のライセンスになっているため、接続数が上限を超えないようにビデオ会議担当者が参加者数をモニターあるいはコントロールしなければならないのです。しかし、新しいライセンス体系「Cisco Multiparty」でこの問題は解決できます。１会議あたりの参加者数にはライセンスとしての制限がないので、ハードウェアのリソース分だけ会議を開催できます。 アドホック会議 Cisco
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Cisco Multiparty ライセンス: 新しい多地点接続の考え方
いつでもどこでもどんなデバイスでも「会議」に参加するため、 ビデオ会議の多地点接続装置に柔軟性を与える新しいライセンス 「Cisco Multiparty ライセンス」を紹介します。 ビデオ会議接続装置のライセンスとは 従来のビデオ会議を多地点で接続する場合、同時接続を提供する専用のハードウェアと同時接続台数分のライセンスを購入する必要があります。例えば、札幌、東京、名古屋、大阪、福岡に会議室があり、各拠点をつないだ定例会議を行いたいといった場合、多地点接続装置（MCU）と呼ばれる装置が必要になり、そこに 5 台分の接続ライセンスを購入して設定することになります。 この定例会議に、仙台、横浜、神戸などと拠点が増えていく場合はどうしたらよいでしょうか？同時接続数が増えるので、さらに 3 台分の接続ライセンスが追加で必要となります。 会議室だけではありません。 Cisco Jabber のようなデスクトップあるいはモバイルのビデオアプリからの参加者は、一人で 1 つのライセンスを消費することになります。そのため、「どこでもどんなデバイスでも会議に参加」を実現するためには、最終的には購入費用との相談ということになってしまいます。 Cisco Multiparty ライセンス シスコは、もっとビデオ会議を便利に身近に使ってもらうために、新しいライセンスの考え方「Cisco Multiparty ライセンス」を導入しました。それは、同時接続数ではなく、同時会議開催数に対するライセンスへの移行です。 先ほどの 5 拠点の会議室を定例会議のためビデオ会議で接続する例では、1つの「Cisco Multiparty ライセンス」だけで要件を満たすことができます。また、拠点数が増えても、モバイル端末からの参加が増えても、高画質になっても、会議室あたりに必要となるライセンスは 1
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スマートウォッチとコラボレーション（その２）
以前に「スマートウォッチとコラボレーション」というタイトルで、通知機能を利用した Cisco Jabber とスマートウォッチの連携をご紹介しました。 2015年12月にリリースされた Cisco Jabber for iPhone and iPad 11.5 および Cisco Jabber for Android 11.5 では、アプリケーション自身がスマートウォッチ対応となりました。その機能をご紹介します。 Cisco Jabber for iPhone and iPad と Apple Watch Cisco Jabber
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(実験室) CE8.0 新機能ご紹介: Intelligent Proximity や Multistream もサポート
Cisco TelePresence SX／MX シリーズには、「TC（TANDBERG Codec）」と呼ばれるソフトウェアが搭載されています。昨年11月、この TC の次世代のソフトウェア「Collaboration Endpoint 8.0 」がリリースされました。今回はこの新しいソフトウェアについて解説します。 TC ソフトウェアから CE ソフトウェアへ TC ソフトウェアは 2008年にインテグレーター向けコーデック「Cisco TelePresence Codec C90」用として TC 1.0 がリリースされて以来、様々なビデオ会議システムに搭載されてきたソフトウェアです。多種多様の AV インテグレーションにフォーカスして開発されたため、豊富な機能やカスタマイズ機能を提供します。その一方で、「直感的に使う」という観点ではいくつかの課題があり、会議室とのインテグレーションをよく検討する必要がありました。 そこでシスコでは、TC ソフトウェアの資産を継承しつつ、誰でも簡単に、いつでもインテグレーションなしに簡単に利用できることを目標に、「CE（Collaboration Endpoint）」という次世代ソフトウェアを新たに開発しました。 CE 8.0 の新機能
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