日本を含む26か国、4,700 人以上から得た回答に基づく『Security Outcomes Report, Volume 3: Achieving Security Resilience（セキュリティ成果調査レポート Vol.3：サイバーレジリエンスの達成）』と題された調査報告書では、特に企業がセキュリティを確保するために活用している文化的要因、環境的要因、ソリューションベースの要因に着目し、企業のサイバーレジリエンスの強化につながる 7 つの主な成功要因を特定しました。
10 年前と比べると、現在のエンタープライズ ネットワークは驚くほどの変化を遂げています。しかも、その変化は加速し続けています。たとえば Gartner 社の予測によれば、クラウドプラットフォームにおける企業のエンタープライズ IT ワークロードは、2020 年から 2023 年までの間に世界全体で 2 倍に膨れ上がり、全ワークロードの 40％ を占めると言われています。
現在、メール管理者は、ビジネスメールの侵害、ランサムウェア、マルウェア、フィッシングなどを日常的に管理する際に、データとレポートを最大限に活用する必要があります。また、そうしたデータやレポート、さらにメール自体を共有して、セキュリティ オペレーション センター（SOC）や他のチームが必要な対応を実施できるようにしなければなりません。
新型コロナウイルス感染拡大防止のため、政府は「出勤者数の7割削減」を目指しテレワークを推奨していますが、「セキュリティ面」の不安などで実現が困難な状況です。そこで、セキュリティ面の不安を解消しリモートワークを促進するべく「リモートワーク時のプライバシー対策トップ１０」を紹介します。
昨年末（2020 年末）から継続して、SolarWinds に起因するセキュリティインシデントが世間を賑わしており、米国 CISA などで現在も調査が続けられています。政府や重要インフラは攻撃者に狙われることが常態であり、また、攻撃が成功した場合の影響の大きさを改めて認識させられます。このような攻撃に対する防御策について考察しました。
政府は、「出勤者数の7割削減」を目指し、テレワークの実施を奨励しています。テレワークは、まさに経済対策と感染対策の両立に寄与しうる重要な手段です。私たちは、リテラシーの向上とともに必要なセキュリティ対策を行いながら、普及・進化させていくことが求められています。
連邦政府のサイバーセキュリティはますます複雑化しています。重要データのインターネット共有が増える一方、ハッキング等サイバー攻撃も巧妙化し頻度も増加。連邦政府機関は、市民の重要データや軍事情報を確実に保護するために、最先端のサイバーソリューションを維持する必要があります。
米国国土安全保障省（DHS）が推進する CDM（Continuous Diagnostics and Mitigation）プログラムは、米国の政府機関や地方自治体に劇的な変化を及ぼし始めています。CDM はフェーズ3となりセキュリティ管理と境界保護の方法が議論され、脅威の緩和のための総合セキュリティ構築の新たなチャンスが急拡大し始めています。
米国国会議事堂で、IT 業界、政府機関、連邦議会の関係者が一堂に会し、国土安全保障省で進行中の CDM（Continuous Diagnostics and Mitigation）プログラムについて話し合う機会がありました。CDM プログラムは現在フェーズ 3 に入っています。
シスコは統合されたセキュリティプラットフォーム Cisco SecureX を軸に、数あるセキュリティポートフォリオの名称を Cisco Secure に変更し、個々の製品名レベルも刷新することでお客様のユーザエクスペリエンスをシンプルにし、成功を加速させ、現在そして未来に必要なセキュリティを実現します。